マイホームの購入を検討する際、多くの方が直面するのが「どの住宅ローンを選べばよいのか」というお悩みでしょう。
ご自身の収入や将来のライフプランに適さない組み方をしてしまうと、思わぬ返済負担に苦しむリスクがあるため注意が必要です。
本記事では、住宅ローンの種類や金利タイプの選び方、夫婦で借り入れる際の注意点について解説します。
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住宅ローンの種類とは？
住宅ローンは資金の提供元によって、主に公的融資、民間融資、フラット35の3つの種類に分けられます。
公的融資は財形貯蓄の利用者などを対象としたローンであり、誰でも同じ条件で利用できるわけではありません。
一方の民間融資は、銀行などの金融機関が独自に提供しており、審査基準や適用金利などがそれぞれ異なります。
また、フラット35は民間金融機関と住宅金融支援機構が提携して提供する、全期間固定金利ローンとなっています。
したがって、金利の低さだけで決めるのではなく、ご自身が利用条件を満たしているかを確認することが選択肢を広げるポイントになるでしょう。
さらに、対象となる住宅の基準や団体信用生命保険の保障内容、各種手数料も異なるため、総合的な比較で判断しなければなりません。
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金利タイプと返済方式の選び方は？
将来の返済額を確定させたいか、当初の家計負担を抑えたいかによって、適した金利タイプと返済方式が異なります。
金利タイプには、借入時の金利が最後まで変わらない「全期間固定型」、一定期間のみ固定する「固定期間選択型」、市場金利に応じて変動する「変動型」があります。
また、返済方式には毎回の支払額を一定にする「元利均等返済」と、元金を均等に減らして総利息額を抑えやすい「元金均等返済」が存在しているのです。
そのため、「変動型ならすべて同じ仕組み」と思い込まず、各金融機関の金利見直しルールを確認することが欠かせません。
固定期間選択型を選ぶ際も、期間終了後の適用金利や移行ルールを事前に把握し、将来の金利上昇リスクをどこまで許容できるか慎重に判断してください。
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夫婦で住宅ローンを組むには？連帯債務とペアローンの違い
夫婦の収入を合わせて借入可能額を増やしたい場合、主に連帯債務とペアローンの2つから選択できます。
連帯債務は1本のローンに対して双方が返済義務を負う仕組みであり、フラット35の収入合算などでも利用されるのです。
一方のペアローンは、夫婦それぞれが個別にローンを契約し、別々の返済計画を立てられる借入方法です。
ただし、両者は契約数だけでなく、団体信用生命保険の保障範囲や住宅ローン控除の考え方などが同じとは限りません。
たとえば連帯債務で共有名義にする際、実際の返済負担と所有持分が主に食い違うと、贈与とみなされる場合があるため注意が必要です。
離職や収入減少時にも無理なく返済できるかを含め、総合的な視点でご自身たちに合った方法を検討してみてください。
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まとめ
住宅ローン選びでは、単なる金利の低さではなく、ご自身の状況に合った種類と金利タイプを選ぶことがもっとも重要となります。
将来の金利上昇リスクや、夫婦で借り入れる際の団体信用生命保険の保障範囲など、契約後のルールを事前に確認しておかなければなりません。
目先の返済負担だけでなく、ライフスタイルの変化を見据え、無理なく完済できる資金計画であるか慎重に検討しましょう。
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