中古マンションを購入する際はさまざまな諸費用がかかりますが、これらをすべて合わせるといくらぐらい必要になるかご存じですか？
税金など高額な支払いが求められるものもあるため、中古マンション購入時はこれら諸費用の内訳や支払い時期を知る必要があります。
今回この記事では、中古マンション購入時にかかる諸費用についてご紹介します。
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中古マンション購入時に必要な諸費用はいくらか
中古マンション購入時にかかる諸費用がいくらかは、物件価格の影響を受けます。
目安はおよそ10%と考えてください。
10%は、物件購入後に必要な税金などを含めた目安です。
売買契約や住宅ローン契約を結ぶ際の費用は、物件価格の5～8%になります。
現金一括払いが必要になることが多いため、資金計画を立てる際は物件価格だけでなく諸費用についても考慮しましょう。
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中古マンション購入に必要な諸費用の内訳
中古マンション購入で支払うべき諸費用を大きく2つに分けると、手数料・サービス料と税金です。
手数料・サービス料は、さらに支払う相手によって細かく分けられます。
不動産会社に支払う費用の代表例は仲介手数料で、相場は物件価格の3%＋6万円＋消費税です。
住宅ローンを組む場合、金融会社に支払う保証料・融資事務手数料なども必要になります。
またローン契約の条件には団体信用生命保険・火災保険の加入が含まれることが多いため、これらの保険料も払わなければいけません。
さらに登記手続きを司法書士に依頼する場合、その報酬も必要です。
税金は契約書に貼る収入印紙（印紙税）の費用や登記に必要な登録免許税、不動産取得税などがかかります。
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中古マンション購入時に諸費用を支払う時期
中古マンション購入時にかかる諸費用は、決済と同時に支払うものが多いです。
しかし、一部の費用は売買契約時に支払わなければいけません。
契約時点で欠かせない費用は印紙税ですが、不動産会社によっては仲介手数料が分割払いで契約時にも一部を払ってもらうよう求めることがあります。
またこの時期は手数料と別に、物件価格の一部を手付金として支払わなければいけません。
まとまった現金が必要になるため、事前に用立てておきましょう。
もちろん、決済時に支払う残りの諸費用（各種保険料など）のお金も残しておく必要があります。
引き渡し後に支払うべき費用は、不動産取得税・引っ越し費用などです。
マンション購入後は固定の住居費（ローン返済・固定資産税・マンションの管理費など）もかかるため、購入時の費用だけで貯金を使い果たさないようにしてください。
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まとめ
中古マンション購入にかかる諸費用は、物件価格の10%ほどを見込んでおきましょう。
諸費用の内訳は仲介手数料などの手数料・サービス料と、登録免許税などの税金です。
多くの費用は契約時か決済時に支払いますが、不動産取得税など引き渡し後に必要な費用のことも考えましょう。
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